Stack SW, Finn KM, Kisielewski M, Law KL, Milne CK, Best JA. Parental Leave Policies in Residency: A National Survey of Internal Medicine Program Directors. Acad Med. 2022 Jan 11. Epub ahead of print.
背景：本研究の目的は、内科系プログラム責任者（PD）における育児休暇政策の存在、利用しやすさ、内容、およびプログラムレベルでのポリシー実施の障壁を特徴づけ、全国統一のポリシーを実施するPDの意欲を評価することである。
方法：2019年、内科系プログラムディレクター協会は、422名のIM PDsを対象に調査を実施した。他の内容とともに、育児休暇ポリシーの存在、アクセス性、内容、障壁の4つの主要なアウトカムについて38の質問を行った。著者らは、プログラムレベルのポリシーがあるプログラムとないプログラムを比較し、ポリシー導入の障壁と国家標準への開放性についての自由形式の質問に質的内容分析を適用した。
結果：回答率は69.4%(293/422)であった。回答したプログラムのうち、86% (250/290)が書面での育児休暇方針を報告しており、そのうち43% (97/225)がプログラムレベルで作成されたものであった。プログラムレベルの方針は、他のレベルの方針と比較して、妊娠中のスケジュール管理（38％, 36/95 vs 22％, 27/124、P = 0.018）、ピアカバレッジ（24％, 21/89 vs 15％, 16/109、P = 0.037）、延長研修期間の決定方法（81％, 72/89 vs 44％, 48/109、P < 0.001）、関連給与と手当（61％, 54/89 vs 44％, 48/109、P = 0.009) に言及している傾向が強かった。プログラムレベルの方針を持たないPDsは、ポリシーを策定するための指針がないこと、組織のポリシーに上方修正すること、柔軟性を維持することを望んでいることを報告した。半数以上のPDs（60％、170/282人）が、研修プログラムレベルの育児休暇に関する全国的な基準が存在するべきだという意見に同意している。賛成しない者は、組織の公平性、資源の不足、実施上の課題、柔軟性の喪失、採用に不利になる可能性などを挙げている。
結論：既存のプログラムレベルのポリシーには重要な内容が含まれているが、ほとんどのPDsはポリシーを持っていないと報告した。プログラムレベルの育児休暇方針を作成するための指針となる全国的な基準が、資源の限られたプログラムに柔軟性を与えるものであれば、受け入れられうる。
